米メディアNBCニュースは31日、米国における暗号資産（仮想通貨）の普及率に関するアンケート結果を発表した。回答者1,000名の内、21％が仮想通貨に一度でも仮想通貨に投資したことがあると回答し、米国における普及が進んでいることが伺える結果となった。

また、ユーザー層別では、最も仮想通貨に触れた確率が高かった（約50％）のは18歳から49歳の男性だった。年齢別では、18歳から34歳の回答者が42％も投資する傾向が高かった。

一方、仮想通貨に関する印象では、全体の19％のみが仮想通貨を肯定的に捉えていると回答し、仮想通貨をマイナスに捉える回答者（25％）を下回る形となった。半数以上の56％が仮想通貨に対する印象は「中立的」または「よく分からない」と応答している。

今回のアンケートは回答者が1,000名に留まったため、参考程度となるものの、仮想通貨企業NYDIG社が2021年1月時点に実施した調査では、米国市民の約7人に1人が仮想通貨を所有していることが明らかになっていた。

なお、国内暗号資産取引所bitFlyerが2,000名の日本市民を対象に21年1月に実施した調査では、5％が仮想通貨取引を「利用している」または「過去に利用したことがある」と回答しており、国内利用率は米国の4分の1以下に留まっていた。
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